（左から）若林一磨 : 情報システム部 IT開発課課長 / 竹内則行 : コールセンターお客様相談センター主幹 / 楠浩和 : 商品開発部部長

若林: 「この10年で、コミュニケーションはがらりと様変わりしました。10年後だと、IoTがかなり進んでいそうですよね」
竹内: 「そうですね。たとえば、今よりもっと、音声認識があたりまえの世の中になるんじゃないでしょうか」
楠: 「たしかに、声だけで操作できると便利ですね。そうなるとインターホンも、『玄関とリビングをつなぐ』以上の役割も持たせたいですね」
若林: 「きっとそうなるでしょうね。人と人だけじゃなくて、人とモノ、もっと行けばモノとモノをつなぐような、『情報のハブ』のようになっていくかもしれませんね」

きっと10年後の未来は、現代が置かれている状況の延長線上にあるはず。その前提のもとにはじまった座談会。メンバーは、各部において中長期的な戦略にもとづいて指揮をとっている部長をはじめとする責任者クラス3名。話は、「少子高齢化」や「IoT」など現在話題となっているキーワードをもとに展開。実際にアイホンを動かしてきた彼らには、より具体的な10年後の未来が見えているのか、かなりの盛り上がりを見せながら進行しました。すこし先の未来を覗いてみてください。

自宅と病院とをつなぐような「ライフライン」に、インターホンはなれる。

10年後の世界であれば、IoT化がかなり進んでいるんじゃないかな。インターホンも玄関とリビングをつなぐだけのものから、少しずつ人とモノをつなぐようになってきた。もう少し進むと、モノとモノのコミュニケーションになっていくと予想しています。

具体的には、24時間365日ネットワークにつながっていて、情報のハブになるようなもの。リビングにあって人の活動量、温湿度、照度など膨大なデータをクラウド上にあげておいて、いざというときに必要なデータを利用しリビングから住民やエアコン、照明などに働きかけることができる。また、ますます高齢化することを考えると、自宅と病院、高齢者住宅と介護施設をつなぐようなインフラになりうるものだとも考えています。

実際に今、大手ディベロッパーや通信会社・家電メーカなどとコンソーシアムを組んで、マンション住民にとっての情報ポータルサイトとなるインターホンや住戸と医療・介護の結び付け方を議論する機会が増えています。インターホン市場は国内で900億円とほかの市場に比べてけっして大きくはありませんが、アイホンはそのなかで大きなシェアを獲得している。だからこそ、業界大手としての発言権が認められている。10年後の未来は、どうなるかではなく、私たちがどうしていきたいかという意志にかかっていると思います。

人や国の数だけ、インターホンは進化する。

音声認識には興味がありますね。あるデータによると、いま20代のおよそ半数がスマートフォンの検索に音声認識を活用しているんです。

私なんかは街なかでスマートフォンに話しかけるのには抵抗がありますが、これはきっと20年以上前、携帯電話をつかって街なかでひとりで話しているのを見られるのが恥ずかしかったような感覚とおんなじなんですよね。今ではもう、それがあたりまえになっていますから。

それから、音声認識はバリアフリーにもつながりますね。声で操作できるようになれば、目の不自由な方たちの行動も変えられるはず。音声認識から一歩進んで、AI、つまり人工知能の分野まで進歩する可能性もありますが、どこまでをアイホンとして取り組んでいくかはこれからの議論でしょうね。

あとは、インターホンが国ごとに独自の進化を遂げていくように思います。国によって、文化や価値観は異なる。つまり、インターホンに求められることも国ごとに異なると思うんです。「会う約束をしてから訪問する」という習慣が主流で、インターホンの必要性のない国さえありますから。そんな国にもインターホン文化が根付き、人や国の数だけインターホンが枝分かれして進化していく。きっと10年後は、そんなふうになるのではないでしょうか。

コンシェルジュのような存在になっていく。

リビングの一等地にあることが、インターホンのひとつの強みです。マンション全室、街すべての家にアイホンのインターホンが設置されていれば、地域の情報を得られるひとつのコミュニケーションツールになれると考えています。

ただ、タブレットが登場したときはとって代わる存在になるのではないかと懸念しました。しかし、使用者にとっては、タブレットに届く不要なメール等の情報は膨大で、そこに地域のお知らせが届いたとしても、きちんと読んでもらえるかは疑問です。その点、インターホンは必要最小限の情報を届けることができる。活用しだいではそこに価値を見出していけるのではと考えています。

また、コンシェルジェの役割を補助するインターホン、現在、コンテンツ提供している施設予約やタクシー配車も、ロボットなんかと連動して、対話型でできたりするなど、暮らしのパートナーのような存在にしていきたいですね。